テープ起こし(文字起こし)を利用しているのは、どんな組織や個人なのか。これからテープ起こしサービスを利用しようと検討されている方にとっても、興味のあるところではないでしょうか。
そこで、テープ起こし利用者を法人と個人に分けて、その特徴やプロフィールをご紹介します。
目次
テープ起こしの利用者について
法人のお客様が8～9割
私ども佐藤編集事務所では、テープ起こしサービスを利用される方の8～9割が法人のお客様です。
国立大学、私立大学、地方公共団体、財団法人、一般社団法人はもちろん、数的には営利法人である様々な業界の会社からのご利用が多いです。
当事務所ではあらゆる分野・業界からテープ起こしのご利用がありますが、そのなかでも大学(大学院も含む)と一般企業からの依頼は多い印象があります。
大学と企業からの依頼が多い
具体的な名称はここでは記しませんが、大学でしたらいわゆる旧帝大といわれる国立大学から地方の私大まで依頼があります。
文系と理系は半々くらいですが、理系の多くは医学部、看護学部など医療系です。ですから、医療・看護系をのぞくと文系のほうが依頼件数は多くなるでしょう。
企業については大学以上に、規模の大小、有名・無名、都会・地方、業種など、本当にさまざまです。
同業のテープ起こし業者と話している感じでは、当事務所は出版関係や医療関係からの依頼が多い気はします。
これは、もともと当事務所は医療系の編集事務所として開業していることが影響していると思われます。
個人のお客様はこんな方たち
残り1～2割ほどが個人のお客様になり、個人事業主(自営業・士業・フリーランス)の方と、まったくの個人的な依頼の方がいらっしゃいます。個人的な依頼というのは、裁判などトラブル関係の案件が多いです。
細かいことを言えば、依頼は個人でしてきても、内容的には勤務先の仕事や研究と思われる場合もあります。大学などは、テープ起こしを外注することの許可を得るのに時間がかかるため、先に個人で頼まれてくるというケースもよくあります。
こうした分類が曖昧な依頼者もいますが、全体的には大半のお客様は法人といっていいでしょう。
業者による顧客層の違い
どこのテープ起こし業者に共通か
依頼者が法人か個人かという割合は、幅広い分野からテープ起こしを受けている業者でしたら、だいたい同じような結果だと思います。
特に近年はインターネットという同じ土俵で集客するテープ起こし業者が増えてきたので、ツテや紹介など独自ルートで仕事を探していた時代にくらべ、顧客層に差がなくなってきているのではないでしょうか。
このあたりの見解は、インターネット環境がすでに開業時にあったテープ起こし業者などは、異なる意見や分析もあるかもしれません。
事業者によって顧客は異なることも
特定の分野やクライアントから受注しているテープ起こし業者や、小規模なSOHO、個人事業主のテープ起こしライターなどは、9対1ないし8対2の比率が当てはまらない場合もあります。
たとえば、私の知り合いのテープ起こしライターは、仕事の8割ぐらいが知り合いのフリー編集者からの依頼という人もいます。あるいは、出版社と契約して専属に近い形でテープ起こしや編集の仕事を請け負っている業者もあります。
こうした場合は、法人と個人の割合は当然変わってくるでしょう。
なお、他業者と異なる顧客層になっていることは、偏っているともいえるのでマイナスに捉えられることもありますが、逆にいえばその業者の個性ともいえます。この分野なら競合他社に負けないという強みでもあるわけです。
テープ起こし業者の実績を知る
テープ起こしを依頼される側から見ると、法人と個人の割合など、どうでもいいと思われるかもしれません。
確かに詳しい比率は知る必要はないかもしれませんが、発注先として検討しているテープ起こし業者がどのような仕事をしてきたか、どのような分野に強いか、そういった実績を知ることは大切ですし、意味のあることです。